交通事故のケガを治すために医療機関との良好な関係を築こう｜診察時の伝え方と通院のポイント

交通事故後の治療では、医師、看護師、理学療法士などの医療スタッフと適切にコミュニケーションを取ることが非常に重要です。

事故後は、

「どこまで症状を説明すればいいのか分からない」

「診察時間が短くて痛みを全部伝えられなかった」

「前回より痛くなったけれど言わずに帰ってしまった」

「保険会社から治療費について連絡が来たけれど、医師に相談した方がいいの？」

と悩むことがあります。

交通事故によるケガは、事故直後だけでなく、時間が経ってから痛みやしびれが強くなることもあります。

そのため、医療機関では「痛いです」と伝えるだけではなく、症状がある場所、痛み方、日常生活への影響、症状の変化などを具体的に伝えることが大切です。

また、交通事故の損害賠償では、医師の診断書や診療記録、検査結果、治療経過などが重要な資料になります。

国土交通省も、交通事故後には医師の診断を受けることが重要であると案内しています。自賠責保険の被害者請求では、交通事故証明書、事故発生状況報告書、同意書、医師の診断書、診療報酬明細書などが必要書類として挙げられています。

この記事では、交通事故後に医療機関と適切な関係を築きながら治療を進めるためのポイント、診察時の症状の伝え方、治療費打ち切りや後遺障害を考える際の注意点について解説します。

交通事故後に医療機関とのコミュニケーションが重要な理由

医療機関との良好な関係とは、

「医師に気に入られる」

「保険請求に有利なことを書いてもらう」

という意味ではありません。

大切なのは、自分の身体の状態を正確に伝え、医師の説明を理解し、必要な検査や治療を受けられる関係をつくることです。

症状を正確に把握してもらいやすくなる

医師は患者本人が感じている痛みやしびれを直接見ることはできません。

そのため、

「首が痛い」

だけではなく、

「首の右側から肩にかけて痛い」

「上を向くと痛みが強くなる」

「朝起きた直後が一番つらい」

「右手の親指と人差し指がしびれる」

など、具体的に伝えることが重要です。

症状を詳しく伝えることで、医師が必要な検査や治療を判断する材料になります。

症状の変化を確認してもらえる

交通事故後の症状は一定とは限りません。

例えば、

事故当日
首が少し重い

3日後
首の痛みが強くなる

1週間後
腕にしびれが出る

と変化することがあります。

新しい症状が出た場合や、以前より症状が悪化した場合は、次回診察まで我慢せず医療機関へ相談しましょう。

特に、

・新しくしびれが出た

・手足に力が入りにくくなった

・歩きにくくなった

・強い頭痛が出た

・吐き気や嘔吐がある

・意識がぼんやりする

などの場合は、早めの再診が必要です。

医療記録に治療経過が残る

交通事故の治療では、診察を受けるたびに症状や診察結果、治療内容などがカルテへ記録されます。

後から、

「事故直後から首が痛かった」

「途中からしびれが出るようになった」

「治療を続けても症状が残った」

ことを確認する場合、医療記録が重要な資料になります。

交通事故後に症状があるにもかかわらず医療機関へ長期間行かないと、事故と症状との関係を説明しにくくなる可能性があります。

受診前に事故と症状を整理しておく

事故直後は混乱しており、診察室に入った途端、

「何を話せばいいのか分からなくなった」

ということがあります。

受診前に簡単なメモを作っておくと伝えやすくなります。

事故の状況

最低限、次の内容を整理しておきましょう。

・事故が起きた日時

・事故が起きた場所

・自分が運転者・同乗者・歩行者のどれだったか

・追突、正面衝突、側面衝突など事故の種類

・車のどこへ衝撃が加わったか

・身体のどこをぶつけたか

・事故直後に意識を失ったか

・事故直後に痛みがあったか

すべて正確に覚えていない場合は、無理に推測して話す必要はありません。

「詳しく覚えていません」

と伝えることも重要です。

現在感じている症状

身体を頭から足まで確認し、痛みや違和感がある場所を整理します。

例えば、

・首

・肩

・背中

・腰

・腕

・手

・股関節

・膝

・足首

などです。

事故直後は首の痛みに気を取られ、腰や肩の痛みを伝え忘れることもあります。

気になる症状は初診時からできるだけ具体的に伝えましょう。

既往歴や過去のケガ

交通事故前から同じ部位に症状があった場合は、隠さず医師へ伝えてください。

例えば、

「事故前から軽い腰痛はあったが、事故後に右脚まで痛くなった」

という情報は重要です。

過去の症状を隠すより、

事故前はどの程度だったのか

事故後にどう変化したのか

を正確に説明する方が、状態を判断しやすくなります。

服用している薬

現在使用している薬がある場合は、医師へ伝えましょう。

お薬手帳を持参すると便利です。

薬の飲み合わせや副作用を考えるうえでも重要です。

初診では症状を具体的に伝える

交通事故後の初診は、その後の治療を考えるうえで重要です。

単に、

「首が痛いです」

だけでなく、できる限り具体的に説明しましょう。

どこが痛いのか

「首」ではなく、

「首の右後ろ」

「首から右肩にかけて」

「腰の中心より少し左側」

など、できるだけ具体的に伝えます。

どのような痛みなのか

例えば、

・ズキズキする

・重だるい

・締め付けられる

・電気が走るような痛み

・引っ張られる感じ

・焼けるような感じ

などです。

表現が難しければ、

「うまく説明できないけれど、この動きをすると痛い」

と伝えても構いません。

いつから痛いのか

・事故直後から

・事故数時間後から

・翌朝起きてから

など、症状が出たタイミングも伝えます。

どのような動作で痛むのか

例えば、

・上を向く

・振り返る

・寝返りをする

・椅子から立ち上がる

・車へ乗り降りする

・長時間座る

・歩く

・階段を上る

などです。

日常生活で困っていることを伝える

医療機関では、痛みの強さだけでなく、日常生活へどの程度影響しているかを伝えることも重要です。

例えば、

「痛みは10段階で5です」

だけより、

「首が痛くて車の後方確認ができない」

「腰が痛くて靴下を履けない」

「夜中に痛みで何度も目が覚める」

「子どもを抱き上げられない」

「仕事で30分座っていると痛みが強くなる」

などの方が、症状の実態を伝えやすくなります。

症状を大げさにしたり我慢したりしない

交通事故では、

「保険のために強く言った方がいいのでは？」

と考える必要はありません。

反対に、

「医師が忙しそうだから我慢しよう」

と症状を伝えないのも適切ではありません。

重要なのは、その日に感じている症状をありのまま伝えることです。

「昨日より良くなった」

のであれば、そのまま伝えましょう。

「痛みは減ったがしびれが出てきた」

のであれば、それも伝えます。

症状を正確に記録してもらうことが、その後の適切な治療につながります。

検査結果について分からないことは質問する

レントゲンやMRIなどの検査を受けた後、

「異常ありません」

と言われても、

「では、なぜ痛いのでしょうか？」

と思うことがあります。

その場合は遠慮せず確認しましょう。

例えば、

「骨には異常がないという意味ですか？」

「筋肉や靱帯の損傷はレントゲンで分かりますか？」

「しびれが続いた場合はMRIが必要ですか？」

「どの症状が出たらすぐ受診した方がいいですか？」

と質問できます。

画像検査で大きな異常が見つからなくても、痛みやしびれが存在しないという意味ではありません。

症状が続く場合は、その後の経過を医師へ伝えることが大切です。

治療方針を確認する

治療を受ける際は、何のための治療なのか確認しましょう。

例えば、

・薬は何のために飲むのか

・いつまで服用するのか

・リハビリは何を目的に行うのか

・自宅で運動してよいのか

・仕事やスポーツをどこまでしてよいのか

・次回はいつ受診するのか

などです。

治療内容を理解している方が、自宅での過ごし方も判断しやすくなります。

通院頻度は自己判断で決めない

交通事故では、

「慰謝料のために週○回通った方がいい」

「最低でも月○回病院へ行くべき」

といった情報を見かけることがあります。

しかし、治療のための通院頻度は、慰謝料を基準に決めるものではありません。

ケガの種類や重症度、症状の変化などによって必要な頻度は異なります。

医師の指示に従って必要な治療を受けましょう。

一方で、症状が続いているにもかかわらず自己判断で何週間も通院を中断すると、治療そのものだけでなく、症状の経過を医学的に確認できなくなる可能性があります。

仕事や家庭の事情で通院が難しい場合は、医師へ事情を相談しましょう。

症状の変化を簡単に記録しておく

交通事故後は、毎日の症状を簡単にメモしておくと便利です。

国土交通省も、交通事故被害者が事故概要などの記録を残せる「交通事故被害者ノート」を提供しています。

記録する内容は簡単で構いません。

例えば、

8月1日
首の痛み5/10。右を向くと痛い。

8月3日
首の痛み4/10。右手に少ししびれ。

8月5日
しびれが強くなったため整形外科受診。

といった内容です。

記録は医師へ症状の変化を説明するときにも役立ちます。

ただし、記録をつけること自体が後遺障害認定や慰謝料を保証するものではありません。

あくまで、自分の症状や治療経過を正確に把握するために利用しましょう。

診断書は必要なタイミングで取得する

元の文章では、

「治療開始時、症状固定時、治療終了時など複数回診断書を取得する」

とありましたが、すべての交通事故で何度も診断書を取得する必要があるわけではありません。

診断書には作成費用もかかります。

必要となる主な場面は、

・警察へ人身事故として届け出る

・勤務先へ提出する

・保険請求で必要になる

・休業に関する証明が必要

・後遺障害申請を行う

などです。

自賠責保険の被害者請求では、医師の診断書や診療報酬明細書などが必要書類として指定されています。

必要な診断書については、提出先の保険会社などへ確認してから医療機関へ依頼するとよいでしょう。

領収書や書類は保管する

交通事故後は、医療関係の書類をまとめて保管しておきましょう。

例えば、

・医療費の領収書

・診療明細書

・薬局の領収書

・診断書

・処方内容

・装具の領収書

・通院交通費の記録

などです。

相手側保険会社が医療機関へ直接治療費を支払う一括対応を行っている場合でも、自分で支払った費用があれば領収書を残しておきましょう。

保険会社への医療情報提供は同意内容を確認する

交通事故では、相手側保険会社から、

「医療照会の同意書へ署名してください」

と言われることがあります。

医療機関が患者の症状などを保険会社へ伝える場合、原則として患者本人の同意が必要です。

個人情報保護委員会も、交通事故患者について損害保険会社から症状の照会を受けた場合、本人の同意なく医療機関が症状等を回答してはならないとしています。

同意書が届いた場合は、内容を確認してください。

特に、

・誰に情報を提供するのか

・どの医療機関が対象か

・何の目的で利用されるのか

などを確認しましょう。

分からない内容がある場合は、保険会社へ説明を求めても構いません。

保険会社から治療費の打ち切りを言われたら医師へ相談する

治療を続けている途中で、保険会社から、

「今月末で治療費の支払いを終了します」

と言われることがあります。

しかし、保険会社による一括対応の終了と、医学的な治療終了は同じものではありません。

症状が残っている場合は、すぐに通院をやめるのではなく、

「まだ痛みがあります」

「治療を続ける必要はありますか？」

と担当医へ相談しましょう。

医師が引き続き治療を必要と判断する場合は、その後の治療方法について保険会社や専門家へ相談することになります。

症状固定について医師と確認する

交通事故の治療が長期間続き、これ以上治療を行っても大きな改善が期待しにくい状態になることがあります。

これを一般的に「症状固定」と呼びます。

国土交通省も、傷害に対する治療効果がこれ以上期待できず、将来においても回復が見込めない場合には、医師の判断を受けて後遺障害の手続きを行うことができると案内しています。

症状固定について、

「保険会社から半年だから終わりと言われた」

という理由だけで決めるものではありません。

主治医へ、

・現在残っている症状

・これまでの改善状況

・今後治療による改善が期待できるか

などを相談しましょう。

後遺症が残った場合は後遺障害申請を検討する

治療を続けても、

・首や腰の痛み

・手足のしびれ

・関節の可動域制限

・筋力低下

・歩行障害

などが残ることがあります。

症状固定後に一定の障害が残っている場合は、自賠責保険の後遺障害等級認定を申請できる可能性があります。

自賠責保険で後遺障害として認められるためには、交通事故による傷害と残存障害との相当因果関係などが審査されます。

後遺障害診断書は医師が作成する

後遺障害申請では、医師が作成する後遺障害診断書が重要な資料になります。

後遺障害診断書には、

・傷病名

・症状固定日

・残っている症状

・関節可動域

・神経学的所見

・画像所見

などが記載されます。

医師が後遺障害等級を決定するわけではありません。

医師は医学的な状態を診断書へ記載し、その資料などをもとに後遺障害等級が審査されます。

後遺障害を意識して症状を大げさに伝える必要はない

後遺障害申請を考えているからといって、

「症状を強く言った方がいい」

ということではありません。

むしろ、

事故直後からどの症状があり、

治療によってどう変化し、

症状固定時に何が残ったのか

という一貫した経過が重要です。

良くなった症状は「良くなった」と伝え、残っている症状は具体的に伝えましょう。

リハビリ担当者にも症状を伝える

リハビリでは理学療法士などが身体の状態を確認します。

医師だけでなく、リハビリ担当者にも、

・どの動きで痛いか

・自宅で困っている動作

・前回より良くなったこと

・悪化したこと

を伝えましょう。

例えば、

「腕は上がるようになったが、後ろへ回すと痛い」

「平地は歩けるが階段を下りると膝が痛い」

など、具体的に伝えることでリハビリ内容を検討しやすくなります。

自宅でのセルフケアは医師や専門職へ確認する

交通事故後にインターネットで、

「むち打ちに効くストレッチ」

「腰痛改善体操」

などを見つけ、自分で行う方もいます。

しかし、事故直後や骨折・神経損傷などがある場合は、運動によって悪化する可能性があります。

自宅で、

・ストレッチ

・筋力トレーニング

・マッサージ

・温める

・冷やす

などを行う場合は、現在のケガに適しているか医師やリハビリ担当者へ確認しましょう。

整形外科と整骨院を併用する場合も医師との連携が重要

交通事故では、整形外科と整骨院を併用する場合があります。

整骨院へ通う場合でも、医療機関での診断や検査を継続することが重要です。

特に、

・しびれがある

・症状が悪化した

・新しい症状が出た

・治療が長期化している

・後遺障害申請を検討している

場合は、整形外科で現在の状態を確認してもらいましょう。

整骨院へ通っているからといって、整形外科の受診を完全にやめることはおすすめできません。

医師と意見が合わない場合はどうする？

医師とのコミュニケーションがうまくいかないこともあります。

例えば、

「痛みを聞いてもらえない」

「しびれがあるのに説明がない」

「検査結果について質問しても分からない」

ということがあります。

まずは、

「この症状についてもう少し説明してもらえますか？」

「しびれが続いているのですが追加検査は必要ありませんか？」

など、具体的に質問してみましょう。

それでも十分な説明を受けられない場合や、診断・治療方針について別の意見を聞きたい場合は、セカンドオピニオンや別の医療機関への相談を検討する方法もあります。

ただし、交通事故治療中に医療機関を頻繁に変更すると、治療経過が分かりにくくなることがあります。

転院を考える場合は、現在の医療機関から診療情報提供書や画像データなどを引き継ぐことも検討しましょう。

医療機関との関係で避けたいこと

慰謝料を増やすために通院回数を増やす

治療は慰謝料のためではなく、身体を回復させるために受けるものです。

必要以上の通院は避け、医師の指示に従いましょう。

診断書へ特定の表現を書くよう強く求める

診断書は医師が医学的判断に基づいて作成するものです。

「保険会社に有利になるように書いてください」

「この後遺障害等級になるように書いてください」

と要求するのは適切ではありません。

症状や生活への影響を正確に伝え、医学的な内容は医師に判断してもらいましょう。

症状を伝えずに我慢する

診察室で「大丈夫です」と答えながら、帰宅後は強い痛みで困っているという状態では、医師が実際の症状を把握できません。

良くなっていない場合は正直に伝えましょう。

保険会社とのトラブルだけを医師へ解決してもらおうとする

医師は医療の専門家であり、損害賠償や過失割合などを判断する専門家ではありません。

治療の必要性や症状固定については医師へ相談し、

・慰謝料

・過失割合

・示談金

・保険会社との法律上の争い

などについては弁護士や交通事故相談機関へ相談するのが適切です。

鍼灸整骨院かまたきへご相談ください

鍼灸整骨院かまたきでは、交通事故後の身体の痛みや通院についてご相談を受け付けています。

例えば、

・整形外科へ通っているが痛みが残っている

・整形外科と整骨院を併用したい

・リハビリを続けているが症状が変わらない

・保険会社から治療費の打ち切りを言われた

・どのタイミングで医療機関を再受診すればいいか分からない

・交通事故後の身体について相談したい

といった場合です。

当院では、整骨院だけで対応すべきではない症状が疑われる場合は、医療機関での診察や再検査をご案内しています。

また、慰謝料や過失割合、後遺障害等級などの法律上の最終判断はできません。

法律問題については必要に応じて弁護士などの専門家への相談をご案内します。

よくある質問

交通事故後は痛みが軽くても病院へ行った方がよいですか？

事故後は興奮などによって症状を感じにくいことがあります。

痛み、しびれ、頭痛、めまいなどがある場合は、できるだけ早く医療機関を受診しましょう。

医師にはどこまで症状を伝えればよいですか？

痛む場所だけでなく、いつから痛いのか、どの動きで悪化するのか、しびれの有無、日常生活で困っている動作などを具体的に伝えるとよいでしょう。

毎日症状をメモした方がよいですか？

必須ではありませんが、症状が変化している場合は簡単な記録を残しておくと、診察時に経過を説明しやすくなります。

交通事故では診断書を何度も取る必要がありますか？

すべての事故で複数回取得する必要があるわけではありません。

警察、勤務先、保険会社、後遺障害申請など、提出目的に応じて必要な診断書を取得しましょう。

保険会社へ医療情報をすべて見せなければいけませんか？

医療機関が保険会社へ患者の症状などを提供する場合、原則として本人の同意が必要です。

同意書へ署名する際は、提供先や利用目的などを確認しましょう。

保険会社から治療費を打ち切ると言われたら治療終了ですか？

保険会社による治療費の一括対応終了と、医学的な治療終了は同じではありません。

症状が残っている場合は、まず担当医へ相談してください。

症状固定は保険会社が決めるのですか？

症状固定は医学的な状態について医師の判断が重要になります。

保険会社から治療費終了を提案された場合でも、現在の状態を担当医へ確認しましょう。

後遺障害診断書を書いてもらえば後遺障害が認定されますか？

後遺障害診断書は重要な資料ですが、作成されただけで認定されるわけではありません。

事故との因果関係、画像所見、検査結果、治療経過、残存症状などをもとに審査されます。

医師と合わない場合は病院を変えてもよいですか？

転院すること自体は可能です。

ただし、治療経過を引き継ぐことが重要なので、診療情報提供書や画像データなどについて医療機関へ相談するとよいでしょう。

まとめ

交通事故後の治療では、医療機関との適切なコミュニケーションが非常に重要です。

大切なのは、

「保険請求に有利な記録を作ってもらう」

ことではありません。

自分の症状を正確に伝え、必要な検査・治療を受け、その治療経過が自然に医療記録として残ることです。

初診では、

・事故状況

・痛みの場所

・症状が出た時期

・しびれなどの神経症状

・日常生活への影響

などを具体的に伝えましょう。

治療中も症状に変化があれば、その都度医師やリハビリ担当者へ伝えることが大切です。

また、自賠責保険の請求では医師の診断書や診療報酬明細書などが重要な資料になります。後遺症が残った場合には、医師の判断を受けたうえで後遺障害等級認定を検討することがあります。

保険会社から治療費の打ち切りを言われた場合も、自己判断で治療を終了せず、まず担当医へ現在の状態を相談しましょう。

交通事故の治療は、「医師に任せきりにする」のでも、「自分だけで判断する」のでもなく、身体の状態を医療スタッフと共有しながら進めることが重要です。